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現在、eモビリティへのシフトが順調に進みつつあります。では、eモビリティに対する消費者の需要を促進する主な要因と、阻害する要因にはどのようなものがあるのでしょうか。また、eモビリティへシフトするための環境が最も成熟している地域はどこなのでしょうか。
第5回eReadiness調査では、世界27市場におけるeモビリティ事業の短期的動向に関する最新の知見を明らかにします。報告書では、消費者を電気自動車（EV）の所有者、見込み客、懐疑派という3つのクラスターに分類し、クラスターごとにeモビリティへの関心の高さや購入意欲、所有状況などを分析しています。
調査から得られた主な知見：
- EVへの関心の高まり：地域ごとに大きな違いは見られるものの、回答者の60％以上は今後5年以内にEVを購入する計画があります。EVへの関心が特に高いのは中国、インド、インドネシア、LATAM（中南米）、中東、アフリカ（これらの地域の消費者の70～80％はEV見込み客）で、日本をはじめとするいくつかの地域は関心が低い（EV見込み客は消費者の20％程度）ことが分かりました。
- 満足度は上昇：典型的なEV所有者（回答者の5～7％）は高年収の若い男性で、自宅に駐車スペースがあります。満足度は93％と高く、その要因として「期待通りの充電時間」「運転体験」「維持費の低減」が挙げられました。
- 中古EV市場は初期段階にあるものの成長が期待される：中古EV市場はまだ初期段階にあり、今のところ中古EVの所有者は回答者の10％にとどまっています。とはいえ市場の見通しは明るく、EV所有者の30～50％は次の車として中古EVの購入を検討すると回答しており、特に年収が比較的低い地域ではその傾向が顕著となっています。
- EVの普及を阻害する要因：主な阻害要因としては、充電時間の長さ、バッテリー耐用年数に関する不透明感、限られた航続距離、公共充電インフラの少なさが挙げられました。自宅の駐車スペースも不可欠で、EV所有者の65％は自宅の充電設備を利用しています。この割合はオーストラリアでは88％、インドネシアでは72％と特に高くなっています。
- EVの普及を後押しする要因：EVの普及を後押しする主な要因としては、価格設定と総所有コスト（TCO）の見直し、新たな所有モデルの策定、政府の優遇措置、公共充電インフラの整備・拡充が挙げられました。
- EV見込み客の特徴：調査の結果、理想追求型、テック好き、高級志向型、主流派、節約家というEV見込み客の5つのペルソナが明らかになりました。EVの購入意欲が最も高いのはテック好きと理想追求型で、需要の30～50％を占めています。欧州と北米では主流派の関心が高まっており、約60％がEVの購入に関心を持っています。
KPI
調査対象となった消費者の31％は、充電時間の長さ、バッテリー耐用年数の不透明感、および限られた航続距離を理由に、今後5年以内にEVを購入する意向はないと明言しています。
EV所有者の60～70％は自宅の充電設備で充電を行っていることから、EVの大規模な普及には、公共充電インフラの整備が有効だと考えられます。
EVの大規模な普及に向けた準備が最も整っているのは北欧諸国で、一方、eモビリティ環境の成熟度が最も低いのは中東、スロバキア、南アフリカとなっています。
※本コンテンツは、『eReadiness 2024 Customer needs and way forward』を翻訳したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。
第5回eReadiness調査2024年 報告書
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