「ジェンダーギャップからひも解く日本社会の多様性の課題」健康・ウェルビーイング分野からの視点：前野隆司氏・マドカ氏

2030年までに女性管理職の割合を30%に――定量的な目標を据えてもなお、日本のジェンダーギャップ指数は148カ国中118位、G7の中では最下位（2025年時点）と、低迷しています。

その要因は決して単純なものではありません。企業や産業という領域を超えてさまざまな要素が影響しあっており、その関係性が複雑だからこそ、根本的な原因が追究されることなく、今に至っていると考えられないでしょうか。

今回のインタビューシリーズは、社会にあるジェンダーダイバーシティの阻害要因を見出し、その結びつきをあぶりだすことを目的に、ジェンダーギャップ指数の分析領域である「教育」「経済」「政治」「健康」の専門家にお話を伺いました。

PwCの戦略コンサルティングサービスを担うStrategy&は「Women in Action」を通して、日本における組織マネジメントの多様化への貢献を目的に10年以上にわたり活動を続けてきました。この連載が、社会を担う現役世代にとって、未来に課題を先送りせず、今できることは何かを考えるきっかけになれば幸いです。

前野隆司（まえの・たかし）氏
武蔵野大学ウェルビーイング学部長、ウェルビーイング学科教授／慶應義塾大学名誉教授。
東京工業大学（現東京科学大学）工学部機械工学科卒業。東京工業大学（現東京科学大学）大学院理工学研究科機械工学専攻修士課程修了。博士（工学）。キヤノンに勤務後、慶應義塾大学理工学部機械工学科教授、慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター長を経て、2024年4月より現職。著書に『幸せに働くための30の習慣』（2023年）、『ディストピア禍の新・幸福論』（2022年）、『幸せのメカニズム―実践・幸福学入門』（2013年）など多数。

前野マドカ（まえの・まどか）氏
EVOL代表取締役CEO／武蔵野大学ウェルビーイング学部客員教授
女性の観点で幸福学の研究調査を実施する。幸せを広めるワークショップ、コンサルティング、研修活動およびフレームワーク研究・事業展開、執筆活動を行う。二児の母。著書に『幸せになる習慣』(すばる舎)、『きみだけの幸せってなんだろう』(WAVE出版)『ウェルビーイング』(日本経済新聞出版)などがある。

（左から）前野隆司氏・マドカ氏

※法人名・役職などは掲載当時のものです。本文中敬称略。

文化・慣習という名のもと継承されるアンコンシャスバイアス

――日本の世界ジェンダーギャップ指数は、2025年も118位でした。低迷している原因はどこにあるとお考えでしょうか。

前野隆司（以下、前野）
男女間に根付くアンコンシャスバイアス、無意識の偏見が原因ではないでしょうか。これは単なる個人の意識の問題ではなく、文化として親から子へと継承される構造的な問題だと感じています。ジェンダーギャップ指数の各分野で、改善へのスピードに大きな差があることは、構造的問題が根深いことを意味しているでしょう。健康・医療分野では、比較的早い変化が実現している一方で、政治や経済界では遅れています。健康・医療分野においては、教育者が新しい考え方を身につけやすく、医療分野では即効性が重視されることに起因しているからです。対照的に、政治家や経済界のリーダーには高齢者が多く、特に中小企業では新陳代謝が起きにくいという環境がある。こうした環境では、慣習が重視され、古い体質が改善されにくいメカニズムが働きます。自然な世代交代だけを待っていると変化に何十年もかかるとされ、「古い慣習を持った人が全員いなくなるまで終わらない問題」と言われています。

――古い慣習が根強い中でも、若い世代の意識は変化しているのでしょうか。

前野：
若い世代ほどジェンダーギャップに対する意識は改善されていますが、完全に解消されているわけではありません。20代の学生たちを観察すると、家事は平等であるべきという価値観は確実に広がっていますが、依然として男性が「家事を手伝う」という表現を使うケースが見受けられます。これは男性だけの問題ではなく、女性も同様です。多くの若者が、ジェンダーギャップに対して無自覚であり、その原因は、親や祖父母世代からの強い影響にあります。日本はこうした傾向が若者にも残り続けているのが特徴的です。

さらに深刻なのは、女性側からも「どうせ出世しないから」といったような、ジェンダーギャップを自ら受け入れているような発言が多く聞かれることです。これは偏見そのものではなく、偏見がある社会で生き延びるための術として身につけられた適応行動です。障害を持つ人が「車椅子の○○です」と自己紹介するのと同様に、不平等な社会構造の中で生きていくための防衛反応だと見ています。

ケーススタディ①「地方の女性と、昇進意欲」

同じく幸福学で、女性の生き方や働き方を中心に研究・実践を続ける前野マドカ氏によると、「働く女性が昇進を断る傾向は地方ほど強い」という。その背景には「三世代同居」という地方特性が大きく影響していると分析する。「女性たちは、仕事、子育て、家事に加え、介護まで一手に担うことが当然視されている。こうした状況下では､さらに管理職としての責任を負うことへの不安や恐怖心から、昇進を辞退してしまう」。都市部では外資系企業を中心に女性登用をより積極的に進める傾向があるが、これが地域間格差の拡大という新たな問題を生み出し、地方経済でのジェンダーギャップ解消が進まない要員の1つと分析する。

日本と海外。根本的な教育の違い

――ジェンダーギャップ解消への解決策はどこにあると考えますか。

前野：
教育と努力に尽きると考えています。初等教育をはじめ、企業内教育、大人の教育まで、あらゆるレベルでのジェンダー教育が必要です。文部科学省がコントロールしている初等・中等・高等教育の分野ではある一定の進歩が見られますが、企業内教育や政治家の教育については十分な取り組みが行われていないのが実情です。

私が提唱する幸福度を上げるための4つの因子、「やってみよう」「ありがとう」「なんとかなる」「ありのままに」は、ジェンダーギャップの解消にも深く関わっています。1つめの「やってみよう」は、成長意欲と自己実現。新しいことにチャレンジする意欲を表し、仕事はもちろん、共同で家事を行うことも含まれます。2つめの「ありがとう」は、感謝とつながりを重視し、組織内や夫婦間での助け合いの重要性を示しています。3つめの「なんとかなる」は、前向きさと楽観性。レジリエンス力や持続性を表しています。4つめの「ありのままに」は、独立性と自分らしさの追求で、個性を生かすことの大切さを示しています。この4つを高めることで、家庭でも企業内でも、自然と「幸福度」が高くなるのです。

――ジェンダーギャップ解消には教育が必要ということですが、日本と海外での教育の違いは感じられますか。

前野：
日本の教育現場では、依然として偏差値で分類したり、ほかの人と比べたりする状況が見られます。家庭や社会においても「男の子だから」「女の子だから」といった性別による無意識の偏見が根強く、親をはじめ周囲からの価値観の押し付けが、いまだになくなりません。

デンマークは、幸福度の高い国の1つですが、どんな子ども、どんな状況であっても、人と自分を比べるのではなく、自分の夢を持ち、そこに向かっていく自信を持っている。性別による違いはありません。個人の価値を認める教育が徹底されているからだと感じます。

また、日本人は子どもが転んだ時に「大丈夫？」とか、「だから走っちゃダメって言ったじゃない」と言うのに対し、アメリカでは「ナイストライ！」という声かけが自然に出てくる。この違いは、失敗を「学習の機会」として捉える文化と、失敗は「避けるべきもの」として捉える文化にあると感じます。他人と比較し、失敗させないための教育では、幸福の4因子を高める機会を奪ってしまいがちです。

ジェンダーギャップの問題は、障害者差別やLGBTQの問題と同じ。全ての人が大切にされるという根本的な価値観を確立させることが必要ではないでしょうか。偏差値や営業成績などで人を序列化するような社会システムを根本から見直し、全ての人の多様性と個性を認める社会の実現が求められると思います。

ケーススタディ②「他者貢献と幸福度」

オランダやフィンランド、デンマークなど、幸福度の高い国を訪れている前野マドカ氏。「年齢・性別問わず多くの人に精神的自立が見られる。『人は誰しもが幸せになるべくして生まれた』という考えのもと、それぞれのスタイルで『私はこう生きる』を実現している」。他者貢献は幸福度と強い相関があるとも指摘。「誰もが誰かの役に立つことを望んでいるが、自己犠牲によるものでは幸福感は得られない。それぞれが持つ能力を発揮できる機会と場があれば、どんな立場であっても、大きな成果を生み出すことができる」と分析する。日本のある地域では、女性たちが自ら動いてサードプレイスを創設し、子育てと家事・仕事を両立しながら地域活性化に貢献し、必然的にウェルビーイングな社会を実現している例もあるという。「そこでは老若男女が自然に“自分の役割”を担い、イキイキと他者貢献している」（前野マドカ氏）。

企業におけるウェルビーイングとジェンダーギャップの現状

――企業では「健康経営」を掲げるケースも増えています。健康の中でも、心の健康という部分でウェルビーイングが注目されています。企業内でのジェンダーギャップ解消、さらにウェルビーイングへの取り組みは進んでいると感じますか。

前野：
企業環境でのジェンダーギャップの状況は、組織によって大きな差が存在すると思います。男性の育児休業制度が進んでいる企業では、実際に制度を活用する男性が増えており、新たなチャレンジや変革を推進する企業文化が形成されはじめています。こうした企業では、幸福の4因子の中の「やってみよう」や「何とかなる」という精神が浸透しており、従業員のウェルビーイング向上にも大きく寄与しています。

一方で、制度だけを整備して実質的な変化を伴わない企業も少なくありません。国の指導に対する表面的な対応として、制度を設けながらも従業員が休暇を取らないことを“取得しない従業員が悪い”とする企業や、育児休業制度は存在するものの「取得するな」と圧力をかける企業も残念ながら存在します。こうした企業では、やりがいもつながりもなく、リターンも得られずで、幸福の条件を満たさない環境がまん延。結果、従業員のウェルビーイングが低下してしまいます。

家庭内役割分担における幸福度ギャップと解決策

――家事分担に関して男女の幸福度の差はあるのでしょうか。

前野：
ある健康関連企業との共同調査では、家事分担が五分五分の夫婦がもっとも幸福度が高く、分担率が女性に偏っている場合も男性に偏っている場合も、幸福度が低下することが明らかになりました。この結果は、不平等そのものが幸福度を下げ、ウェルビーイングを損なうことを証明しています。

また、別の調査では、どのような作業や活動であっても、「誰かとともに行う」ことで幸福度が高まることがわかっています。家事や掃除などの日常的な作業であっても、一緒に行うことで幸福感を得られるにも関わらず、多くの人がこの事実に気づいていません。男性が仕事の忙しさを理由にし、女性もあきらめの気持ちを抱くという構図は、ウェルビーイングの観点から見ると非常にもったいない状況です。

ケーススタディ③：「経済格差と自己肯定」

夫婦間の経済的格差は、女性の自立とウェルビーイングを阻害する傾向にあると前野マドカ氏は指摘する。「経済的に男性に依存せざるを得ない状況は、女性の自己肯定感を低下させ、新たなチャレンジ意欲を削ぐことにつながる。『家庭を守ることが女性の主要な役割』という古い価値観は、表面的には薄れつつあるように見えても、実際の行動レベルでは根強く残っている。」解決方法は、経済的な自立を目指すだけでなく“専業主婦であっても、自らの家庭への貢献を正当に評価し、自己肯定感を維持すること”で、精神的な自立による健全な家族関係を築くことができる。

8年間関わったPTA活動では、当初は経済的貢献をしていない状況から、自己肯定感の低い女性が多かったが、自身の家族への貢献を振り返ることで幸福度が上がる女性が増加したという。「家庭を守ること、子どもを育てることは、妻・母である女性の“自己犠牲”の上に成り立つものではないと認識することが大切だ」（前野マドカ氏）。

――共働き世帯が増えています。夫婦共に働いていながら、子育てや家事の負担は女性に集中しがちですが、どう解決すればいいでしょうか。

前野：
子育て期間中の幸福度変化については、新婚時は幸福度が高く、3年程度で元の水準に戻り、子どもが生まれると幸福度が下がる。そして、子どもが自立する20歳頃になって再び幸福度が回復し高まるという傾向があります。これは平均値であり、全ての夫婦に当てはまるわけではありませんが、子育ての大変さを反映しているのでしょう。重要なのは、子育て期は一時的に大変な時期を迎えますが、夫婦で力を合わせて乗り越えることです。そのためには「アサーション＝相手を尊重しながら自己の意見を伝える」というコミュニケーション術が適しています。「アグレッシブ＝攻撃的」な言い方で自分の意見を押しつけたり、「ノンアサーション＝自分の意見を押し殺す」でため込み、ある日爆発させたりするのではなく、「今日話し合いたいことがある」と笑顔で切り出し、「私はこう思うが、あなたはどう思うか」と相手の意見を尊重する姿勢を示す。日頃から会話を重ね、何か問題があるときには、「私たちはどうするか」と話し合うことが大切です。「あなた」「私」ではなく「私たちは」という共同体意識を持たせることで、協力的な関係を築くことができるのです。

共働き世帯が日本全体の約7割を占める現在、母親だけに負担が偏る現状は、早急に改善すべき問題です。日本では、母親の多くが自分を犠牲にして家族のために尽くす傾向があり、子どもの夢を自分の夢として捉えがちです。しかし、本来であれば働く母親も父親も同様に家事を分担し、仕事と家庭の両立を図るべきなのです。

おもしろいデータがあります。男性は離婚すると幸福度が大幅に下がりますが、女性はほとんど下がりません。離婚により女性は負担から解放される一方で、男性は家事・生活能力の不足により困難に直面する。これは、家庭内の役割分担において、男性が女性に依存している構図であり、まさに家庭内ジェンダーギャップの影響の現れなのです。

ケーススタディ④：「“私”と、“私たち”の二つの視点」

前野マドカ氏が幸福学の研究を始めるきっかけとなったのが、米国で子育てをしていたときの公園での会話だと言う。「海外に行ってもっともインパクトを受けたのは、ママ友達から“あなたの夢は何？”と聞かれ、“子どもを立派に育てること”と答えたら、“あなたは自分の人生を生きてない”と言われたことです。誰かのお母さんではなくて、マドカっていう人を生きてないわよと、直球で言われた」。

公園にいたのはママだけではなく、男性も高齢者もいた。「この砂場にいる人、全員夢を持っているわよ。90代のおばあさんは絵本を描くこと」と、自分より高齢の方も夢を持っていると言われ、自分自身の夢を持っていないことは自分だけだった。「衝撃でしたね。そのときに思ったのが、私は偶然この貴重な経験をできたけれど、その機会がない方たちにもこれを伝えなくちゃ！ということ。その気づきを基に、母親でも一個人として生きる考えを広めてきた」。

一方で、夫婦のコミュニケーションでは、“私たち”という主語を使うことに意義があると言う。「家族関係や企業の中では役割が固定化され、問題が発生した場合には個人の責任として処理される傾向が強かった。しかし“私たち”という視点を導入することで、家族や組織全体の課題として問題を捉え、協力的な解決策を見出すことが可能になる」（前野マドカ氏）。

国際比較で見る日本の課題と可能性

――日本は、幸福度において男女差が大きいそうですが、国際的に見た日本の課題を教えてください。

前野：
国連が発表する「世界幸福度ランキング（World Happiness Report）2025」では、日本の順位は55位と、長年低迷しています¹。

ただし、これは他国が改善しているために日本の順位自体がなかなか上がりにくいという面もあります。日本の幸福度スコア自体はここ5年は上昇傾向にあります。先にも述べましたが、ジェンダーギャップの大きさと幸福度には相関関係があります。ウェルビーイングへの関心はこの20年間、継続的に高まっています。

――日本でウェルビーイング＝幸福への取り組みが遅れた背景とは何でしょうか。

前野：
儒教道徳の影響があると思います。社会の秩序を重視する儒教においては、利己ではなく利他であることや、目上の人への忠誠心が重視されます。この考え方による「身を粉にしてでも働く」「自己犠牲もいとわない」という価値観は、東アジアの儒教文化圏に共通するものです。この文化的背景により「個人の幸せを追求することはおこがましい」という意識が過度に形成されてきたため、ウェルビーイングへの取り組みも遅れたと考えています。

アメリカ人は「ハッピー」という言葉を頻繁に使い、北欧の人々は「ウェルビーイング」を日常的に口にするのに対して、日本では「幸せ」という言葉を使うハードルが高い。20年前、私が幸せの研究を始めると言ったところ、周囲からは「宗教家になるのか？」「冗談でしょ？」と言われるほどでしたから（笑）。

^{1 出所：World Happiness Report（2025年10月閲覧）}

ジェンダーダイバーシティに向けたアクション提案

――ジェンダーギャップ解消とウェルビーイング向上に向け、具体的なアクション提案をお願いします。

前野：
まずは世界の常識を知ることが必要です。旅行では表面的な理解にとどまりがちですが、行かないよりはまし。もっとも有効なのは、実際に海外で仕事や勉強をする機会を持ち、根本的な価値観の違いを体感しながら、日本の現在値を知ることです。

企業レベルでは、先にも述べたように健康管理と同様の段階的なプロセス、【知識を持つ→診断する→対策・改善する】の順で取り組むこと。日本人は数値化された目標に対して高いモチベーションを示す傾向があるため、幸福度の測定と改善を数値目標として設定することが効果的です。私たちの研究では、友人やコミュニティの多様性があるほど幸福度が高いというデータがあります。企業ではDEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）を推進することがこれにつながります。離職率、欠勤率の低さ、利益率や企業価値の高さなど、多様性を伴うウェルビーイングはさまざまなものと比例することを、経営者は理解するべきでしょう。

ウェルビーイングの向上は決して複雑なものではなく、コミュニケーション、ハラスメントの防止、相互尊重、基本的な挨拶など、小学校で学ぶような基本的な人間関係のスキルを実践することで実現できます。適切な刺激と学習機会の提供により、個人レベルでの意識改革から組織レベル、そして社会レベルでの価値観の転換へと発展させていくことが大切です。

ジェンダーギャップの解消は単なる制度改革の問題ではありません。全ての人が尊重され、個性を生かせる「ウェルビーイングな社会の実現」という、より大きな目標の一部として捉える必要があるのではないでしょうか。

＜インタビュー後記＞

―心の健康・幸福度の追求が、固定された男女役割分業意識を変え、組織の生産性と創造性に寄与する―

身体の健康における日本のジェンダーギャップは非常に小さく、世界のトップの座を保ちつづけています。しかしながら、広い意味で健康の一つである「心の健康」はどうかという疑問に「幸福度」という観点で評価をすると、残念ながら日本は他国と比べて男女の別に関わらず、大変低い水準にあります。

「新しいことにチャレンジする意欲や共同体の意識を持ち、多様性と個性を認め合う環境」は幸福度を高めると指摘されます。それは、よりシンプルに言うと、「あなた」と「わたし」ではなく、「私たち」という意識を持って、物事を「誰かとともに行う」ということが幸福度を高めるということです。また、多様性を伴うウェルビーイングは、企業においても、離職率、欠勤率の低さ、利益率や企業価値の高さなど、さまざまなものと強く関係するという指摘もありました。

女性だから、男性だからという役割分担意識、他者と比較し人を序列化する過去の社会システム、それらを根本から見直し、全ての人が「私たち」のなかで尊重され個性を認められる状態を作ることは、組織経営の観点からも、組織の創造性に寄与する重要な視点と言えるでしょう。各人の幸福を追求し、それが実現できる環境を作ることが、日本の多様化のトリガーになるのだとしたら、人レベルでの意識改革はいうまでもなく、企業教育や大人の教育などを通した組織レベル、社会レベルでの価値観の転換が求められていると考えられないでしょうか。

「ジェンダーギャップからひも解く日本社会の多様性の課題」 健康・ウェルビーイング分野からの視点：前野隆司氏・マドカ氏