With/Afterコロナに見る自動車産業の未来

2020-06-24

新型コロナウィルス(COVID-19)感染症の世界的な拡大は、100年に一度の大変革期にある自動車産業にも甚大な影響を及ぼしています。各国で実施されたロックダウン(日本では緊急事態宣言)に伴い移動需要は半減し、欧・米・中における自動車購買需要は2020年3月の時点でおよそ4~5割減少するなど、自動車産業の事業者は深刻な課題に直面しています。

第2・3波の発生も含めた今後の自動車およびモビリティ産業への影響についてStrategy&は、短中期ではサプライチェーンや組み立て・製造、販売・サービスなどバリューチェーン全体に及ぶと予測し、長期的には、経済と移動の拡大が比例しない「デカップリング」も見据えた事業や商品戦略が必要であると考察しています。

本レポートでは主に以下について、詳しく解説をしています。

  1. マクロ視点での環境変化
    • ロックダウン・緊急事態宣言に伴い国内移動需要は半減(副次効果として、環境負荷や交通事故が軽減)
    • 2020年3月における自動車購買需要は、欧州-55.7%、中国-43.3%、米国-38.4%、日本-9.3%(前年同月比)
  2. 自動車産業が取り得る打ち手(短中期)
    • OEM、サプライヤー、モビリティ・サービス事業者を主な対象として、開発・事業投資の再計画、サプライチェーン再考、DXの促進、サービス・CXの再設計が求められる
  3. Afterコロナ時代のモビリティ・自動車産業の方向性(長期)
    • Afterコロナでは、人々が自動自体を最小限にとどめる「移動抑制」シナリオと、移動時、ヒトとの接点を最小限にとどめる「公衆衛生シナリオ」の2つが想定される
    • 移動量が抑制され、経済と移動の拡大が比例しない「デカップリング」となる可能性が高い

レポートの詳細は、PDFファイルをダウンロードしてご覧いただけます。

PDFファイル内の執筆者の所属・肩書きは、レポート執筆時のものです。

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北川 友彦

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パートナー, PwCコンサルティング合同会社

阿部 健太郎

阿部 健太郎

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

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