2020年Chief Digital Officer(CDO)調査:COVID-19の影響によるデジタル化の加速

Strategy&が日本国内において実施した2020年CDO調査は、企業のデジタル化に関する取り組み内容や組織についての調査で*、2016年、2018年に続き第3回となります。

レポートでは、本調査の結果をご紹介しながら、本格的なデジタル化の推進のために経営陣とCDOが取り組むべき課題と対応について、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響も含めて考察を行っています。

2020年はCOVID-19の拡大が「人の交流」を阻み、経済活動を停滞させました。一方で、COVID-19の拡大への対策を前提条件として、デジタルトランスフォーメーション(DX)を成し遂げようとする企業の経営者は、「データの交流」により経済を活性化させようと新たなビジネスモデルにチャレンジしています。経営課題に直結したデジタル化に対応するために、全社的な変革を推進するミッションを持つCDOの活躍にこれまで以上に期待が高まると言えます。

本CDO調査によると、「CDO」、もしくは「デジタル化推進を担う役職を設置(CDOとは異なる)」する企業は、前回2018年の57%より63%に増加したことが明らかとなりました。

さらに、本調査の集計および先進企業とのインタビューから、デジタル化の推進で先行する企業の特徴として次の5点が明らかになりました。

  1. 経営トップの主導
  2. 専門組織と環境の整備
  3. ケイパビリティの構築
  4. アジリティ(取り組みの俊敏性)
  5. データドリブンカルチャーの醸成
それぞれの特徴について、航空会社や電力会社などの事例を紹介しながら解説を行っています。
 

レポートの続きは、PDFファイルをダウンロードしてご覧いただけます。

PDFファイル内に掲載されている執筆者の所属・肩書は、レポート執筆時のものです。

* 2020年7月、従業員数500名以上の企業に属する4,301名に対しスクリーニング調査を行い、そのうち「自社はデジタル化を推進している」と回答した400名に対して本調査を実施。

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田畑 萬

田畑 萬

シニア・アドバイザー, PwC Consulting LLC

石毛 清貴

石毛 清貴

パートナー, PwC Consulting LLC

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