日本企業のデジタル化とCDO (Chief Digital Officer): Disrupt, Develop, Drive and Disappear

唐木 明子 | 2017-7-12

はじめに

「デジタル化は想像以上に進めるのが難しい」。多くの関係者がそのようにコメントする。しかし、デジタル化は技術の進展とともに進めなくてはならないだけではなく、発想を変えて、自社を変革しきる好機と捉えれば、従来の日本企業の強みと相まって日本企業が再びグローバル市場で強みを発揮するきっかけとなる可能性がある。そのため、デジタル化を推進するために、企業の現状を揺り動かし、変革を実現するミッションを持つCDOを設置する動きは日本企業にも広がりつつある。

Strategy&では、企業のデジタル化の推進において最高デジタル責任者(Chief Digital Officer: CDO)に着目してグローバルで調査を行い、考察を発表してきた(以下、CDO調査(グローバル))1。この度、最新版となる2016年度CDO調査(グローバル)の調査結果の発表に合わせて、日本国内においても従業員500人以上の企業の部長職以上を対象に日本企業のデジタル化の取り組みについて調査を行うとともに、特徴的なデジタル化の取り組みを行っている企業のデジタル化推進責任者にインタビュー調査を行った(以下、CDO調査(日本))2

本稿は、デジタル化の本質を踏まえ、デジタル化の推進のために経営陣とCDOが取り組むべき課題と対応について、Strategy&のグローバルおよび日本におけるCDO調査を基に考察する。

レポートの続きは、PDFファイルをダウンロードしてご覧いただけます。

PDFファイル内の執筆者の所属・肩書きは、レポート執筆時のものです。

"Chief Digital Officer Study”, June 21, 2017。

  1. CDO調査(グローバル)は、以下の手法により調査を実施。
    ブルームバーグのデータに基づく2016年7月1日現在で全世界の時価総額トップ2,500社のCDOの有無、バックグラウンドなどの分析(2015年までは1,500社を対象としていたものを拡大)。CDOの有無を調査するために、企業役員データベース(Avention、BoardEx)、記者発表(Factiva)、各社ホームページ、ビジネス向けSNS(LinkedIn、Xing)その他のインターネット調査を実施。
  2. CDO調査(日本)は、以下の手法により調査を実施。
    インターネット調査 : 従業員500人以上の企業の部長職以上2,423名を対象にスクリーニング調査、自社はデジタル化を推進しているとした、従業員500人以上の企業の部長職以上300名に対して本調査を実施。調査期間は2016年11月。
    インタビュー調査 : 特徴的なデジタル化の取り組みを行っている企業(10社程度)のデジタル化推進責任者に対するインタビュー調査。調査期間は2016年12月~2017年1月。

Download

日本企業のデジタル化とCDO (Chief Digital Officer): Disrupt, Develop, Drive and Disappear

日本における担当者

Related Strategy& thought leadership